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高校入試の倍率の見方。志願・受検・実質倍率の違いと2026年度の都道府県別の倍率

高校入試の「倍率」には、志願倍率・受検倍率・実質倍率など何種類かあり、都道府県によって公表しているものが違います。同じ「1.2倍」でも、どの倍率かで意味が変わります。

このページでは倍率の種類の違いと、学校チェックが集めた2026年度入試の公立高校3,123校の倍率から見た全国の様子をまとめます。

倍率は3種類。分母と分子で意味が変わる


倍率計算わかること
志願倍率(応募倍率)志願した人 ÷ 募集人員出願の時点で、どのくらい人気があったか
受検倍率実際に受けた人 ÷ 募集人員当日の競争の厳しさ(欠席した人を除く)
実質倍率受けた人 ÷ 合格した人受けた人のうち何人に1人が合格したか

志願倍率は、出願の締め切り前に途中の数字(中間発表)が出ることがあります。学校チェックでは途中の数字には「中間発表時」と書いて、確定した数字と分けています。

実質倍率がいちばん「受かりやすさ」に近い数字ですが、合格者数を学校ごとに公表している県は多くありません。学校ページでは、その県が公表している倍率の種類を名前つきで載せています。

2026年度は公立高校の57%が倍率1倍未満


確定した倍率がそろっている公立高校3,123校のうち、1,769校(57%)が1倍を下回りました。全体の真ん中は0.95倍、1.5倍以上は181校、2倍以上は44校です。

1倍未満は、志願した人(または受けた人)が募集人員に届かなかったということです。下の都道府県別の表のとおり、1倍未満の割合は地方の県ほど高くなっています。

ただし、学校全体で1倍未満でも、学科やコースによっては1倍を超えていることがあります。学校ページでは学科ごとの数字が分かるものは分けて載せています。

都道府県別では愛知県が最も高く、熊本県が最も低い


都道府県ごとの公立高校の倍率の真ん中です。県によって公表している倍率の種類が違うので、「種類」の列(応募=志願倍率、受検=受検倍率、実質=実質倍率)もあわせて見てください。志願倍率と実質倍率を並べて比べることはできません。

都道府県学校数真ん中1倍未満種類
愛知県155校1.58倍8%応募
滋賀県45校1.42倍11%受検
東京都182校1.09倍37%受検・応募
神奈川県142校1.08倍7%実質・応募
大阪府132校1.01倍44%応募
埼玉県134校1.00倍48%応募
千葉県125校1.00倍49%受検・応募
徳島県27校1.00倍44%応募
福岡県97校1.00倍49%応募
栃木県56校0.99倍50%応募
静岡県82校0.97倍62%応募
群馬県59校0.96倍61%応募
長野県75校0.96倍63%応募
山口県38校0.96倍61%応募
香川県28校0.96倍54%応募
大分県38校0.95倍53%応募
福井県25校0.95倍72%応募
三重県54校0.95倍59%応募
兵庫県138校0.94倍64%応募
新潟県79校0.93倍65%応募
青森県42校0.90倍62%応募
京都府48校0.90倍62%応募
山梨県27校0.89倍74%応募
佐賀県32校0.89倍56%応募
沖縄県42校0.89倍60%応募
岐阜県65校0.88倍69%応募
宮城県67校0.87倍67%応募
福島県49校0.87倍73%応募
富山県36校0.86倍72%応募
茨城県90校0.86倍63%応募
広島県85校0.86倍68%応募
愛媛県43校0.86倍77%応募
岡山県52校0.84倍60%応募
秋田県37校0.82倍70%応募
奈良県28校0.80倍71%応募
和歌山県29校0.74倍72%応募
北海道214校0.72倍76%受検
鳥取県21校0.71倍81%応募
岩手県56校0.68倍84%応募
長崎県54校0.68倍78%応募
山形県39校0.65倍82%応募
石川県38校0.65倍71%応募
鹿児島県66校0.60倍88%応募
宮崎県35校0.58倍83%応募
島根県36校0.54倍78%受検
高知県32校0.51倍84%応募
熊本県49校0.47倍76%応募

上位は愛知県・滋賀県・東京都、下位は島根県・高知県・熊本県です。ただし倍率の種類が県ごとに違うので、この順位は目安です。たとえば志願倍率は出願した人数で数えるので、当日欠席した人も含み、受検倍率より高めに出ます。県名を押すと、その県の学校ごとの倍率ランキングに移ります。

倍率が低い学校でも「全員合格」とは限らない


倍率が1倍を下回っても、学力検査の点数が極端に低い、面接を欠席したなどの理由で不合格になることはあります。定員割れの学校で二次募集をする県もあり、合格者数と入学者数が一致しないこともあります。

反対に、前の年の倍率が高いと敬遠されて翌年に下がる「隔年現象」もよく起こります。1年の数字だけで判断せず、前の年の数字も県の資料で確かめてください。

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